国内外でも大注目! 今日から始めるNFT講座。|働く女性のための転機の準備
デジタルデータに希少価値を持たせることで、自由に取引ができるコンテンツとして話題となり、アート、ゲーム、動画、音楽などのクリエイター界隈でも盛り上がりをみせているNFT。自分のペースでお金を増やせる手段の一つとして、その始め方と活用方法を学びます。
NFTは選択肢が広がる、新しいテクノロジー!
NFTとは非代替性トークンと訳され、コロナ下でネットユーザーが増え始めた2021年頃から流行の加速をみせている、今話題のテクノロジーだ。容易に複製が可能な画像などのデジタルデータに“唯一性”を付与し、保有を証明する、いわば“デジタル資産”となっている。
「NFTによってデジタルデータを“所有する”という概念が生まれました。例えば、KindleはAmazonにアクセスして電子本を読むので、ブラットフォームが無くなると読めなくなってしまう。でもNFTはデータを個人で所有しているので、その所有者は正真正銘、“自分”です。今までプラットフォーム側に握られていたデータコンテンツが、購入者のモノになるという、考えてみれば当たり前のことがNFTによって実現されました」そう語るのは、自身もNFTの可能性に驚き、情報発信やコミュニティの運営に取り組んでいるtochiさん。「実は私も、NFTの存在を知ったのは割と最近です。身の回りにあふれるデジタルデータは誰のモノかあいまいで、良くも悪くも無法地帯。そこに一個一個、名札が付く…そんな世界を想像したらワクワクが止まらなかったのを覚えています」
画像や音声など、ありとあらゆるデジタルデータをNFTにできれば、お金を増やす選択肢としても有効だ。「主流なのは、やはりアート(イラスト)の売買。NFTにもトレンドがあります。最近ではTwitterで、所有しているNFTアートをアイコンに設定できるようになったこともあり、PFP(プロフィールピクチャー)と呼ばれるジャンルが人気です」
アートを売る場合、「OpenSea」などNFT専門のマーケットプレイスに出品するが、初めて実践する人には少しハードルが高い印象も。
「そんな時は、興味のあるNFTコミュニティに入って、情報交換をしてみましょう。左ページでも紹介する二次創作に参加するのも効果的です。NFTプロジェクトは、そのキャラクターやブランドを広めるために二次創作を推奨しているものも多くあります。それにどんどん乗っかって、SNSで宣伝していくのが良い手段かもしれません。投資のように、安く購入したNFTアートに値をつけて売ることも可能です」
昨今ではビジネスや地方創生に活用されるなど、汎用性も高い。今後の可能性について聞いてみた。
「今は、副業のようにお金を増やす感覚で取り組む人が多いですが、例えば紛失したくない公的証明書がNFTによって管理できたら便利ですよね。あとは、お子さんの絵や今の声をアルバム感覚で残すためにNFT化する人も増えています。色々なカタチでNFTを楽しんでほしいですね」
NFTの5つの特徴。
デジタルの世界に“代えのきかない”価値観を生んだのがNFT。その正体は「識別子(ID)」で、ブロックチェーンの「スマートコントラクト」という技術により、この世に二つと存在しない識別子が割り当てられている。
NFTを楽しむコツ1:コミュニティに入る。
NFTでは仲間作りも重要。創作コミュニティだけでなく、地域との交流も実現! 興味のある場所へ参加して情報交換や宣伝をしてみよう。コミュニティの大半は、Discordと呼ばれるチャットやビデオ通話ができるアプリを使用してオンラインで交流している。創作活動をしていなくても、自身が興味のあるプロジェクトのコミュニティに参加するのも良し。最近では、愛媛県・中島を舞台に、特産品のみかんを活かしたNFT活動を行う「メタ中島コミュニティ」など、地域と絡めたコミュニティも登場している。
NFTを楽しむコツ2:二次創作から始める。
既に出来上がっているブランドやキャラクターに、オリジナリティを加えて発信。日本を代表するNFTコレクションといえば、忍者をモチーフにした「CryptoNinja」。ライセンスフィーを運営側に払うことなく、誰でも忍者キャラを使って創作できるとあり、多くのクリエイターが参加。中でもCryptoNinja Partners(二次創作プロジェクト)は、総取引額約9,000ETH(約18億円)の大人気コレクション。
※ETH(イーサリアム)-円レートは2023年3月時点
こんなところにもNFTが! 社会に浸透していく、 日本のNFTの可能性。
アートや動画など、クリエイションの分野で広がりをみせる部分も大きいNFT。しかし近年では、国や自治体が積極的に採用する事例も増えている。例えば、地方の一次産業の盛り上げに地域の飲食店と協力し、NFT保有者に料理やドリンクをサービスする取り組みや、人気クリエイターとコラボして、ふるさと納税の返礼品に使うなど、徐々に私たちの生活にも浸透しつつある。NFTには転売・譲渡ができない規格もあるため、いずれは免許証やパスポート、マイナンバーカードなどの公的証明書としての利用も広がっていくだろう。左の事例も参考に、今後のNFTとの関わり方を探していこう。